昨年のサッカーワールドカップロシア大会以降、ケンタッキーフライドチキン(KFC)もデリバリープラットホームで、夜食を提供している。夜食のデリバリーは早くから、デリバリープラットホームで急成長する業務分野になっており、多くの飲食企業がデリバリー業務を通して夜食市場争奪戦に参加している。KFCは早くからデリバリープラットホームでセットや単品の夜食メニューを打ち出し、夜食の時間帯のセットメニューなどの強化を続けている。一部のKFCの店舗では夜食の時間帯にビールなども販売して市場のニーズに応えている。その他、デリバリープラットホームでは早くから、夜食にピッタリのから揚げや肉の串焼きなどが大人気の夜食となっている。
マクドナルド(北京)は2006年4月から、一部の店舗で24時間営業を始め、現時点で24時間営業の店舗は全体の7割以上を占めるようになっている。一部の新興ブランドも夜間の飲食市場に商機があることに目を付けており、夜食のデリバリーを専門に展開するブランドも登場している。例えば、▲豆夜宵(▲はてへんに并)や望京小腰などは夜10時以降非常にアクティブになるデリバリー飲食ブランドだ。
時間とコストのバランスが必要
取材では、夜間サービスを提供するためには、コストと時間の間でバランスを取る必要があることが明らかになった。ある業界関係者は、「店舗を営業していると、客がいつ来てもいいように、照明や厨房の設備を使うため、エネルギー消費が大きいほか、夜間は人件費も高く、24時間営業するためには、さまざまな要素を検討しなければならない」と話した。
中国料理協会(CCA)の馮恩援・副会長は、「飲食企業が営業時間を長くするというのは、サービス能力が向上していることの現れで、そのような営業スタイルを採用している比較的成熟した企業の経験を総括、研究し、推進しなければならない。飲食企業が24時間営業する場合、労働力や物資力、食品の安全コントロールなどの面で一定のハードルを超えなければならない。そのため、各企業は自社の状況や消費の需要などに合わせたいろんなチャレンジをしてみなければならない」との見方を示している。(編集KN)
「人民網日本語版」2019年5月13日