世界経済が硬着陸　中国はどうすべきか

　米国で発生したサブプライム（低所得者向け）住宅ローンの焦げ付き問題や欧州の債務危機が引き起こしたグローバル経済の低迷は、現在の世界や人々に回避不可能な大きな影響を与えている。危機発生後、中国は初めて4兆元規模の経済喚起プランをうち出したが、現在の購買担当者指数（PMI）は景気の拡大と後退の分岐点である50ポイント前後をうろうろしている。米国は危機から脱するために量的緩和政策の第1弾（QE1）と第2弾（QE2）をうち出し、さらに第3弾（QE3）を検討中だ。欧州連合（EU）の加盟各国は救済プラン、財政契約、銀行の監督管理の枠組をめぐって議論を繰り広げている。日本の中央銀行（日本銀行）は10兆円の追加金融緩和を行い、資産買い入れ規模を90兆円に拡大しようとしている。各国の経済政策の決定者は現在のような過去に例のない危機に対応するため、あらゆる手だてを尽くしている。次々とうち出される政策の背後にあるものは、危機の流れを変える水晶玉だろうか、それともパンドラの箱だろうか。「上海証券報」が伝えた。

　歴史を鏡とすれば、栄枯盛衰をうかがうことができる。

　現在のような複雑で錯綜した背景の下、1929年以降で最も深刻な世界的経済危機の命脈をととめ、流れを収めようとすれば、源流までさかのぼって、現在の世界経済の局面を考えなければならない。最近の「危機」についての多くの書物の中では、「大博奕　中国の危と機」が世界的な競争が展開される今をめぐる全面的な視野を提供してくれている。