ジャニー氏が死去　日本男性アイドル経済は斜陽か

別れはいつも突然やって来る。2019年7月9日午後4時47分、日本の東京都内の病院で、脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血で、ジャニー喜多川氏が亡くなった。87歳だった。「北京商報」が伝えた。

▽夢を紡いだジャニーズ

木村拓哉は日本のアイドルの中の神話的存在であり、ジャニーズ事務所が生み出した数々のアイドルスターの中の最高峰だ。中国の男性アイドルグループが韓流の模倣だというなら、ジャニー氏は間違いなくこのアイドルスター産業チェーンの始祖だ。1997年、ジャニーズ事務所は納税額が27億2600万円に達し、日本一のエンターテイメントマネジメント会社になった。

しかし神話を生み出した背後で、ジャニー氏はアイドルとファンと双方向の夢を紡ぐため、一風変わったルールを設けた。ファンと一緒に写真を撮ってはいけない、ファンにサインをしてはいけない、ファンからのプレゼントは受け取らない、タレントはSNSのアカウントを開設してはならない、などだ。ファンとアイドルの間に、ジャニー氏ははっきりした境界線を引いた。

会員制度はジャニーズ事務所の重要な収入源だ。所属するタレントにはそれぞれファンクラブがあり、コンサートの抽選にはファンクラブの会員しか参加できず、他のタレントの抽選には参加できない。複数のアイドルのファンになれば、複数のファンクラブに入って会費を払わなければならないということだ。日本国内で、ジャニーズ事務所は160万人を超えるファンクラブ会員を擁し、毎年会費だけで70億円を超える収入を得ている。

この一連の厳しすぎるタレント保護のメカニズムによって、ジャニーズ事務所は順調にお金を稼いできた。肖像権のコントロールなどがそうで、アイドルの肖像がコピーされるなど乱用されないようにするため、インターネットに所属タレントの写真や映像を流すことを完全に禁止した。ネットが普及しても、各種の公式サイトやニュースサイトでの所属タレントの顔写真や動画の使用を制限した。

そのため、ジャニーズ事務所は独占的な産業チェーンを作り出した。ドームツアーから新曲、新譜まで、さらには定番の応援グッズや生写真やステッカーまでカバーしている。日本誌「週刊ポスト」は、ジャニーズ事務所の年間売上高は1千億円を超えると報じた。