東京五輪への準備を検討する全国政協委員　開催地日本に立ち向かうには？

今年は2020年東京五輪に向けて準備を整える最後の年となる。全国両会（全国人民代表大会・全国人民政治協商会議）で全国政協第13期第2回会議のスポーツ界委員は東京五輪・パラリンピックへの準備作業をどう仕上げるかという話題に特に注目が集まった。全国政協委員やグループ会議に参加した国家体育総局の担当者は、「東京五輪に向けて力を注ぐことには重大な意義がある。東京五輪は中国選手団にとってやや厳しい挑戦になるとみられている。優勢を誇る種目で最大の能力を発揮できるよう保証するだけでなく、その戦力をより一層高めるためにいくつかの措置を講じるべきだ」と指摘した。新華社が伝えた。

国家体育総局の高志丹副局長は今後数年間におけるスポーツ機関にとっての3大課題は、東京五輪への準備、北京冬季五輪への準備、2022年カタール・ワールドカップの予選だとした上で、両五輪の準備作業は比較的順調に進んでいるとした。

高氏は、「今年は東京五輪の準備を整える最後の年であり、予選の正念場の年でもあり、準備の最終段階と言える。現在、東京五輪は中国選手団にとってやや厳しい挑戦になるとみられている。その厳しさは主に開催地となる日本選手団によるものとなるだろう。日本は開催地としてあらゆる面で優位となる。特に『オリンピックアジェンダ2020』改革で設けられた有利な条件を十分に利用して、東京五輪に5競技18種目を追加した。空手、野球・ソフトボール、スケートボード、サーフィン、スポーツクライミングなどで、これらの多くは日本選手団が強い種目となっている。これに元々優勢を誇る種目や開催地としての強みも加わって、われわれにとって日本選手団が厳しい挑戦相手となるだろう」と分析する。

全国政協委員を務める国家体育総局の李穎川副局長は、「2008年北京五輪から2012年ロンドン五輪、2016年リオ五輪において、中国選手団の金メダル獲得数は一定数の減少がみられた。これは中国の競技スポーツのレベル低下を反映している。2020年五輪の開催地である日本はわれわれを猛追している。2019年は東京五輪の準備にとって正念場の1年となる。状況は非常に厳しく、われわれは大きなプレッシャーにさらされている」と説明した。

また、李副局長は、「全ての種目の準備においてアンチ・ドーピングの取り組みを仕上げ、ルールと法律を遵守したクリーンな金メダルを獲得する必要がある」とも指摘する。

日本の卓球チームが近年中国チームの脅威となっている点について、全国政協委員を務める中国卓球協会の王励勤副会長は自身の競技経験と結びつけて、「日本は近年（卓球に）多くのマンパワー、モノ、資金を投入している。若手選手の一部はわれわれの視界の中に入りつつあるばかりか、われわれに勝つ選手も現れ始めている。準備過程においてこれまでの見方で彼らを判断してはならない。彼らの進歩した点を客観的かつ全面的に分析して、訓練計画を的確に定める必要がある」と語る。

全国政協委員を務める五輪金メダリスト（体操）の鄒凱氏は体操について、「われわれには実力がある。特に男子団体、総合、あん馬、つり輪、平行棒のいずれでも金メダルを獲得する実力がある。2020年東京五輪では、まずどうやって肝心な所で点を得るかという問題を解決する必要があり、普段の練習の成果を出し切る必要がある。それさえできれば、五輪で素晴らしい成績を得られるはずだ」と語った。（編集NA）

「人民網日本語版」2019年3月12日