低迷気味アップルに次の「スーパーサイクル」は来るか (2)

だが実際には、過去3ヶ月間の販売状況はこのアナリストが考えていたほど楽観的なものではなかった。クリスマス前には台湾地区のメディアが「発注削減」を暴露した。アップルが18年第１四半期の「X」販売量予測を下方修正し、加工工場への発注量を4割削減し、それまでの1四半期5千万台から3千万台に減らし、「X」の組立を請け負う鴻海富士康グループは傘下の鄭州工場で従業員の募集を一時停止したのだ。

正月が終わると、ドイツの電気通信大手の傘下にあるT-モバイルの米国支社が大々的なキャンペーンを打ち出して売上を伸ばし、ユーザーが最新モデルの「X」、「8」、「iPhone7」シリーズの最上位機種を購入すると、2台目の購入時に700ドルを割引き（3割引きに相当）、メモリーの少ない「7」、「iPhone7Plus」および64GBモデルの「8」を購入した場合は、2台目を無料にした。中国では「X」の価格が大幅に変動し、上位機種の256GBモデルが9千元（1元は約17.2円）を割り込んだこともある。

分析によれば、米国携帯電話市場の売り上げのほとんどを通信キャリア4社が独占しており、Tモバイルが打ち出した「1つ買うと1つプレゼント」のキャンペーンは、キャリアが市場シェア獲得を狙ってよくやる販売促進手段にすぎないという。市場調査会社キーバンクキャピタルマーケッツは、「iPhoneXの販売量は予想を下回り、iPhone8にも及ばなかった。『1つ買うと1つプレゼント』キャンペーンによる購入の促進は、iPhoneの低迷する売上を挽回しようとしていることを最もよく証明するものだ」と指摘した。

これまでたびたびアップル新製品の登場をぴたりと予測してきた凱基証券の郭明池アナリストは、「iPhoneXの出荷量は23％減少し、今年の秋には生産を終了する可能性がある。理由は中国市場における需要の低迷だ」との見方を示した。関連の報告によると、18年第１四半期の「X」の出荷量は1800万台にとどまった。

この2ヶ月間、アップルは野村ホールディングス傘下のインスティネット、ロングボウ・リサーチ、大西洋証券公司などの機関から相次いで判断を引き下げられている。1月23日には、ウォール街の大手金融機関JPモルガン・チェースも、「iPhoneXの業績が非常に思わしくなく、2018年度第１四半期には、さらに上半期には、アップルの販売量と売上はいずれも大きな痛手を負うことになる」として、アップルの投資判断を引き下げることはしなかったものの、アップルに製品を提供しているサプライヤーの多くについて判断を調整した。アナリストは、世界規模でのアップルスマートフォンの「消化レベル」を再検討した。

米証券会社コーウェンがまとめた報告書によれば、ユーザーは価格がより安いiPhoneを選ぶようになっている。「X」の技術革新レベルは999ドルもする価格とバランスが取れるほど高いコストパフォーマンスを発揮しないからだという。

大西洋証券のアナリストのジェームズ・コールドウェルさんは、「さまざまな現象からiPhoneニーズが低迷し始めたことがわかる。未来のiPhoneが周期的爆発を起こせる潜在力があるかどうかは疑問で、スマートフォンが消費者の技術への欲求に占める中核的位置づけにも新たな課題がつきつけられる」との見方を示した。

コーウェンのアナリストのオークマンさんは、「iPhoneXのニーズが期待されたほとでなかったのは、消費者が古いバージョンを購入するようになったためだ。アップルが発売した新機種の動きはなかなかよいが、次の『スーパーサイクル』の訪れを予感させるものはない」と述べた。（編集KS）

「人民網日本語版」2018年1月30日