婚活サイト大手「世紀佳縁」はこのほど、不動産大手「鏈家」と共同で「新婚用住宅」をテーマとした結婚観調査研究報告を発表した。同報告から、「住宅=お金=愛情」という結婚観を抱く独身男女が全体の約半数を占めることが明らかになった。華商報が伝えた。
〇「新婚用住宅は賃貸でもOK」とする女性はわずか1割
一線都市における新婚用住宅の価格は現在、圧倒的多数の人にとって「法外な値段」となっている。このため、多くの独身女性にとって、結婚相手を選ぶ際の「最優先」条件は、「マイホームを持っていること」だ。調査研究によると、独身女性のうち、「独身者は結婚前に夫婦用の新居を準備すべき」と考える人は57%に上り、独身男性より16ポイント高かった。特に、一人っ子の女性の場合、この割合は68%に達した。
「男性側が新居を用意できない場合、女性側が準備する」という選択については、独身女性の52%が「受け入れられない」と回答。一方、その選択を「受け入れられない」とした独身男性は18%にとどまったが、多くの男性はこのような状況は、自分自身が「居候」になったような感覚を覚えるとしている。また、結婚相手がすでに新居を準備している場合、「不動産権利書に自分の名前も追加登録するように求める」とした女性は14%と、男性の約2倍に上った。
さらに、「新婚用住居は相手が準備すべきで、自分は用意する必要はない」と考える独身女性は69%に達した。「新居は賃貸物件でも構わない」とした女性はわずか1割にとどまり、半数以上の女性が、「新居が賃貸という選択はあり得ない」としている。「自分の所有する家でないと、安心感が得られない」というのがその理由だった。
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