間接的亡霊参拝は徒労

日本の安倍晋三首相は17日、第2次大戦のA級戦犯を祀る靖国神社に再び供物を奉納した。亡霊参拝の魔の影が日本を去ることはない。2013年12月の靖国神社参拝が国際社会に大きな波紋を広げて以来、春と秋の例大祭及び敗戦の日に靖国神社に供物を奉納することが、日本の指導者の「新たな慣例」となったようだ。（人民日報「鐘声」国際論評）

日本右翼政治勢力は靖国神社問題で「してはならぬ事を知りながらしており」、我を忘れている。自ら亡霊を参拝、または間接的に亡霊を参拝し、様々なシーンを演じ、我が物顔で、道理にもとる歴史観で日本の国としての発展の方向を相当混乱させ、地域さらには国際秩序に災いのもとをまいている。

歴史は過去だけのものではない。現在、日本の誤った歴史観はその国際問題の扱いに深い影響を与えており、国際社会はこれを明確に認識している。米国の戦略の識者は以前、オバマ大統領の広島訪問後、安倍晋三首相は真珠湾を訪問する必要があると指摘した。日本政府は断じてこれを断った。日本政府の現在の歴史問題に対する姿勢から見て、安倍首相が真珠湾攻撃を「謝罪」できるだろうか？

日本メディアによると、日本は国連教育科学文化機関（ユネスコ）に今年度の分担金と任意拠出金を納めていない。その理由は、昨年ユネスコが「南京大虐殺文書」を世界記憶遺産に登録した際、菅義偉官房長官が日本の見解が反映されていないとして、分担金と任意拠出金の支払を留保していると表明したためだ。

南京大虐殺は第2次大戦時に日本軍国主義が犯した重大な罪であり、国際社会が広く認める歴史の事実だ。「南京大虐殺文書」の世界記憶遺産登録は、全人類共通の記憶となることであり、歴史を銘記し、平和を大切にし、人類の尊厳を守る国際社会の責任を示すものだ。だが日本政府は歴史の正義を顧みず、これまでの申請過程で不当なこだわりを見せただけでなく、現在もなお分担金停止という「対抗」の茶番を演じている。