デロイト・トーマツ・コンサルティング(DTC)の最新調査によると、「自動運転車」は、今のところ、自動車の安全性をめぐる今後の一大革命であると見なされているものの、世界の消費者の大多数は、この技術の安全性に対して懐疑的な見方を示している。そんななか、調査対象となった国家のうち最も楽観的な見方を示したのは中国で、調査からもそれに近い結果が得られた。環球網が伝えた。
DTCは、「自動運転車」に対する消費者の考え方を知るため、17ヶ国の消費者2万人あまりを対象とした調査を実施した。その結果、米国では、「自動運転車は安全ではない」と認識している人の割合は74%に上り、3分の2以上が中立的な態度を取っていた。だが、「自動運転車」が「信頼に足る安全走行記録」を残せば、この考え方を変えるだろうとしている。韓国人消費者のうち、「この技術を信頼していない」と答えた人は81%に達した。中国人消費者は最も楽観的な態度を示し、「自動運転車に対する安全性に疑問を抱いている」とした人は62%だった。
「自動運転車に乗りたいか?」との質問に対し、米国人のドライバーの半数以上が「信頼のおけるブランド車なら乗りたい」とした。だが、面白いことに、「老舗自動車メーカーが市場に出している自動運転車なら信頼できるので乗りたい」と答えた米国人は5割に届かなかった。
調査報告によると、シリコンバレーの新興ハイテク企業についていえば、この調査の結果は、今後の発展に対して十分有利なものではなかった。というのも、米国人消費者のうち、「ハイテク企業は信頼に足る」と答えた人はわずか20%にとどまったからだ。日本の消費者は、老舗メーカーが製造した自動運転車に最も信頼を寄せており、老舗ブランドが製造した自動運転車に対する信頼度が最も低かったのは中国とインドだった。
これらの調査結果について、DTCのクレッグ・ギッフィ副会長は、「まずは、自動車メーカーと技術会社が消費者の信頼を得なければならない。その後、この信頼が消費意欲に結びつくことになるだろう」と指摘した。(編集KM)
「人民網日本語版」2017年1月24日
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