「現実とイメージの錯綜」、中日の学者が中国における日本研究を議論

日本の独立行政法人科学技術振興機構中国総合研究交流センターが開催した「現実とイメージの錯綜―中国における日本研究」シンポジウムが2日間の日程で東京で行われた。

シンポジウムでは南開大学日本研究院の楊棟梁教授、東京大学大学院総合文化研究科の村田雄一郎教授がそれぞれ「中国における日本研究の現状と展望」、「不強兵の富国？-日中関係の120年」をテーマに講演した。中国社会科学院近代史研究所の歩平前所長、復旦大学国際問題研究院日本研究センターの胡令遠センター長、日本愛知大学現代中国学部の高橋五郎教授、慶応義塾大学総合政策学部の加茂具樹教授、岩波書店の馬場公彦編集局部長が学術討論を行ない、会場の一般参加者による質疑応答に答えた。

中国社会科学院、北京大学、復旦大学、南開大学、四川外国語大学の中国側の学者と東京大学、早稲田大学、京都大学、愛知大学、慶應義塾大学、岩波書店、アジア歴史資料センターの日本側の学者が中国における日本研究の現状、問題や今後の動向に関して、特に学者間のコミュニケーションルートの構築、研究環境の改善等、各自の意見を発表し熱心な討論を行なった。

学者たちは、先だっての中日両国における環境に大きな変化が起こり、中国の日本研究も情勢の変化や発展に合わせなければいけないとしている。中日関係が困難な時期に直面すればするほど、中国の日本研究分野の学者を含め両国の各レベルにおける人材交流を強める必要がある。中国の日本研究は客観的な推進、科学的な研究を通して両国の国民の相互理解を深める中で最大の効果を発揮させなければならない。