中米両国の若者、8割が「習近平主席の訪米に関心あり」

習近平国家主席の訪米前夜、中国日報網が中米両国の若者を対象に実施した、両国関係をめぐる認知度調査の結果が北京で発表された。これによると、米国の若者の半数以上が「米中関係は最も重要な二国間関係である」との見方を示し、8割近くが「習近平主席の米国訪問に関心がある」と答えた。また、中米関係の将来性について、両国の若者の圧倒的多数が、「良くなる、または変わらない」と考えており、うち米国の若者の方が、今後の両国関係について、より楽観的な見方を示した。回答した米国の若者のうち、「中国に対して好感を抱いている」とした人は8割を上回った。中国日報網が伝えた。

〇中米両国の若者の多くが「習近平の米国訪問に関心あり」

調査が実施された時点で、「習近平主席が近く米国を訪問することを知っている」と答えた米国の若者は54.1%に達した。中国の若者の場合、この割合は81.6％だった。だが、習主席の米国訪問が望ましいことだと思っている若者の割合は、両国ともほぼ同じで、米国が75.7％、中国は76.4％だった。この結果は、両国の若者があまねく、習主席の訪米を「重視すべき重大な出来事」であると認識していることを物語っている。今回の調査に協力した中国伝媒大学世論研究所の劉朋博士は、「習主席の訪米に対する両国の若者の関心の高さは、両国国民が首脳会談の成果に多大な期待を寄せていることを反映しており、習主席の訪米は、普段は政治に関心のない米国の若者の興味を大いに引きつけた」と指摘した。