日本の学者「過去を直視せずに未来志向は困難」

　ドイツとイタリアが侵略戦争を行った欧州では、第2次大戦終結後70年間で高度に地域を統合するEUが形成された。一方、日本が侵略戦争を発動したアジアでは、基本的な対話と信頼関係でさえかなり危うくなることがある。「過去」に対する日本の曖昧な、または否定的な姿勢が障害となっていることは言うまでもない。近年日本社会で支持を得ている見解がある。「過去」にひたって、おわびし続けるのは問題の解決にならず、「未来志向」で和解を実現すべきだというものだ。一見、この見解は大変道理が通っているようだが、注意深く考えてみれば、実際には極めて空疎なものだ。中国中央テレビ局（CCTV）が少し前に放送した独日の第2次大戦の省察についてのドキュメンタリーは、この見解の虚偽性を全世界に暴露した。（文：石田隆至・日本明治学院大学国際平和研究所研究員）

　少し考えれば分ることだが、和解が「過去」の問題を克復した後に「未来」に向かうために講じる措置である以上、大方全ての和解は「未来志向」だ。ではなぜ日本人はこれを特に強調する必要があるのか？実はその理由は不名誉な「過去」を封印し、「未来」という誰にも拒めない美辞麗句を持ち出すことで、本来の目的を見つけられにくいようにすることだ。

　もし本当にアジアの素晴らしい「未来」に向かいたいのなら、日本はドイツの有益な経験に謙虚に学ばなければならない。第2次大戦終結直後は、ドイツにも加害責任に十分に向き合わない時期があった。だがナチス時代と完全に決別することを決定した後は、各国の要求に真摯に向き合い、ドイツの再強大化に対する各国の不安、ドイツが再び侵略の道を歩むことへの懸念と恐れを理解し、察するようにし続けてきた。被害者と和解するためにドイツは多くの時間を費やした。ドイツ国内ではナチスの犯罪者を徹底的に追及し、教育においても少しも隠すことなく歴史を次の世代に伝え、みなに考えさせた。ドイツのたゆまぬ努力は、被害国と加害国が不信を乗り越えて地域共同体を構築するための前提条件だった。ドイツの戦後史はわれわれに告げている。「過去」を徹底的に直視し、これと向き合って初めて、「未来」へ通じる道を開くことができると。

　だが日本は「過去」の事実と責任を曖昧に処理し続け、ひとたび機会を見つければ、否認の態度を示そうとさえする。現在日本では一種「子どもの戯れ」的な主張が流行っている。「過去」に向き合い政治的、全民的な努力をするのでもなく、被害国の抗議する罪責感も受け入れない。こうして「過去」を回避すれば、協力、友好の「未来」が誕生するというものだ。これはまさに歴史認識を欠く無知な言論が日本社会で跋扈していることの象徴だ。

　日本がおわびを繰り返しても被害国の了解を得られないのは、日本政界の人物がおわびに対してさらに多くの否定をするからだ。日本は政策と行動に反映されない「口先だけ」の謝罪をするのみであり、被害者との和解を求めてたゆまず努力するドイツの姿勢にみじんも学んでいない。その反対に「有名無実」の日本のおわびを被害者が受け入れないことを問題化し、さらにこれを自らが「過去」に向き合えない理由としており、全く論理関係が逆さまだ。「過去」を直視しない社会は「過去」に戻る恐れがあるという道理を日本はわきまえる必要がある。（編集NA）

　「人民網日本語版」2015年7月14日