2014年中日関係10大ニュースをどう見るか

人民網日本チャンネルで選出された「2014中日関係10大ニュース」がこのほど発表された。10大ニュースのうち、「APEC首脳会議、北京で開催 習近平主席が要請に応じて日本の安倍晋三首相と会談」が堂々のトップで、第2位は「中国と日本、中日関係の処理と改善についての4つの原則的共通認識を達成」、第3位は「高倉健死去 張芸謀『高倉健はアイドルで、神だ』」だった。4位以下は、「NHK新会長の慰安婦発言が物議醸す 辞職求める手紙3000通」と「83人の日本の国会議員が靖国参拝 例年より減少」の2本以外はいずれも、中日関係の発展を目指す民間交流に関するニュースだった。

10大ニュースのランキングからは、2014年の中日関係が前進と後退を繰り返しながら複雑に発展していることがわかる。

中日関係はここ2年余り、国交正常化以来の最も困難な谷間に入っていた。その根本的な原因はよく知られる通り、中日関係の根幹にかかわる歴史問題と領土主権問題をめぐって日本の右翼勢力がたびたび問題を起こすことにある。日本の右翼勢力がまき散らす害悪によって、中日関係の正常な発展を支える政治的土台には深刻なダメージが与えられた。中日関係の足踏みは、平和を愛し中日関係の平和的で友好的な発展を願う両国各界の有識者が望むことではない。また平和を愛し発展を求める国際社会のすべての人々の望むことでもない。中日関係が平和と発展を実現できるかは、アジア太平洋地域の平和と発展だけでなく、国際社会全体の平和と発展にかかわっている。

今年は、中日関係の動向がとりわけ国際社会の注目を集めた年だった。11月には、世界の注目するAPEC首脳会議が北京で行われた。中国は開催国として、APEC首脳会議という多角的な外交舞台で、中日首脳の初顔合わせという非常に難しい問題に対応を迫られた。中国の外交の知恵を試す場ともなり、中国の一挙一動が敏感な国際世論を刺激した。「中日関係」や「APEC首脳会議」、「中日首脳は会見するか」などのキーワードは、北京APEC首脳会議が開催されるずっと前から、各国のメディアがたびたび報道する重要な話題となった。北京APEC首脳会議に国際社会が注目した。

▽2014中日関係10大ニュース選出結果