2014年中日関係10大ニュースをどう見るか (3)

「国の交わりは民の相親しむに在り」。中日両国関係の円滑な発展は一般の民衆の間の交流を離れてはありえない。両国の一般の民衆の心と心との間の交流こそが、中日両国の関係に青春の活力を保持させるのである。興味深いのは、2014年の中日関係10大ニュースのうち民間交流のニュースが6本を占めたことである。

これら6本の中日民間交流のニュースは、「中日関係の発展の根幹は民間にあり、中日関係の本当の立脚点は民間にある」ということを十分に裏付けている。

中日関係の未来の道が平坦なものでないことは疑いようがない。未来の道においては、たくさんの障害にぶつかることになるだろう。茨の待つ道であっても、困難を恐れずに進まなければならない。10大ニュースのうちネガティブなニュースとした2本にも、ポジティブな要素を見つけ出すことはできる。「NHK新会長の慰安婦発言が物議」を醸したものの、「辞職求める手紙3000通」が寄せられた。「83人の日本の国会議員が靖国参拝」しながらも、その人数は「例年より減少」した。

2015年は、世界の反ファシズム戦争と中国人民の抗日戦争勝利70周年、国連創設70周年の重要な記念の年となる。中日関係も2015年、重要な発展の年を迎える。もしも日本が2015年という重要な歴史的な意義を持つ年をきっかけとして「平和の尊さ」「侵略戦争の残虐さ」「軍国主義の罪の重さ」を悟り、果敢な行動によって「すべての被侵略国の人々への心からの謝罪」「第2次世界大戦の歴史の教訓の汲み取り」「侵略の歴史の率直な正視」を実現することができるならば、2015年以降の中日関係は平和と友好のプラスの方向に向かって引き続き発展することができる。（文：厖中鵬・中国社会科学院日本研究所学者）

▽2014中日関係10大ニュース

「人民網日本語版」2014年12月31日