「疲れすぎ」や「暇すぎ」に注意！　若者の職業選択基準のヒントとは？

大手人材サイト「智聯招聘（Zhaopin.com）」が1日に発表した「2019年職場人年間総括報告」によると、ホワイトカラーの90.4％は、「今年上半期に『裸辞（転職先を決めぬまま退職すること）』を考えたことがある」と答え、「90後（1990‐1994年生まれ）」と「95後（1995年から1999年生まれ）」が「裸辞」を考える割合は、「70後（1970年代生まれ）」と「80後（1980年代生まれ）」より高かった。「裸辞」をした人の理由として、「会社では『996(午前9時から午後9時まで、週6日間勤務という過酷な勤務状態)』が常態化しており、残業が絶えず、仕事に疲れ果てた」が挙げられていた一方で、「仕事が暇すぎて、意欲が全く湧かなかった」という人もいた。

若者の多くが、「忙しすぎるのは嫌だが暇すぎるのも嫌」と思っている。これは、表面的にみると、矛盾した考え方のようだが、冷静に考えてみると、このような傾向から、現代の若者をワガママと非難することはできない。実のところ、「忙し過ぎるのも暇すぎるのも嫌」は、職場に対する彼らの真のニーズを反映している。

まず、「疲れすぎる」ことについてみていこう。多くの仕事が、「言葉にならないほど疲れる」と形容できる。そしてそれは少しも言い過ぎとは言えないのが現状だ。ネット大手各社やユニコーン企業（評価額10億ドル以上の非上場、設立10年以内のベンチャー企業）を含む多くのネット関連企業は、市場評価と熱意をスローガンにして、「996」文化を大々的に推し進めており、従業員は日々の業務以外にプライベートな時間を持てないような状況にある。あるIT企業に勤める若者は、「毎日家に帰るのは午前の1時か2時、このまま仕事をし続けると死ぬのではないかと思う。健康と仕事、どちらかを選べと言われたら、迷いなく健康を選ぶ」ともらす。

当然ながら生きて行く上で奮闘することは重要だ。必死に頑張らなければならない年齢においては特に重要だ。だが、どのような奮闘であっても、身体を壊すという代償を伴うものであってはならない。清華大学に、「祖国のために50年間健康で働く」というスローガンがある。長時間身体に負担をかけ続けていたら、一体どうやって50年間元気に働くことができるだろうか？しかし多くの企業の業務スピードやその働く度合いを見てみると、いずれも「自分の命を懸けて明日を掴み取る」ような状態となっている。このような状況のもとで、「裸辞」を選択することは、一見ワガママのように見えるが、実は理性的な判断だといえよう。

次に、「暇すぎる」ことについてみていこう。これが原因で辞職することは、「若者は一体何を考えているのかわからない」と人に感じさせるような行動なのではなく、実は彼らが明確な理想や価値観を持っているからこその選択だと言える。彼らは決して「ビート族（常識や道徳に反抗し、無軌道な行動をする若者）」ではなく、キャリア発展をしっかり考えており、やりがいや事業発展を志している。一方、暇すぎる会社は社員にキャリア発展の可能性を提供することは難しく、「仕事が人を引き留める」ことができないのだ。

実際のところ、暇すぎる会社というものはいずれも「頭打ち」という問題を抱えているケースが多い。会社によってはその発展が頭打ちで、下手をすると会社の存続すら危うく、どうにもしようがないという場合さえある。また社員個人の発展が「頭打ち」というケースもある。それは会社の枠組みがほぼ成熟しており、レベル別管理がかなり固定化し、決まりきった昇進ルートしかない場合だ。あるホワイトカラーは、「卒業したばかりの私にとって、仕事の初志は、安定ではなかった。古臭い習慣を踏襲するのが嫌で、何もせず無為に過ごすことを恐れ、挑戦し甲斐のある仕事をやりたかった。このような考え方は、批判の対象となるべきではなく、逆に大いに提唱されるべきものだ」と訴えた。

このような状況から、忙しすぎる、あるいは暇すぎるのは嫌という若者は決してワガママなのではないことがわかる。直視すべきは、これまで多くの人はただ一つの職場のためにだけ働いていたが、今のホワイトカラーの多くは、その職場に対してより厳しい要求を突き付けているという現状だ。また、社会の発展やチャンスの増加も、ホワイトカラーにより多くの選択肢を提供するようになっている。調査によると、若い人が「裸辞」を考える最大の原因は、キャリア発展の可能性が見えないことであり、給料などの待遇はそれに続く形となっている。この事実は、企業側に市場評価と熱意をスローガンにしてはならないと警告している。実際の業績を上げるためには、社員にキャリア発展の見込みがあると感じさせ、発展の成果をシェアする必要がある。社員をただの道具と見なすことや、全面的な発展という彼らのニーズを軽視することは、ゆめゆめあってはならない。（編集KM）

「人民網日本語版」2019年12月4日