日本の「さくらサイエンスプラン」2017年成果報告会が28日、北京市で開かれた。中国科学技術部（省）国際協力司の姜小平調研員、中国科学技術交流センター日本所の秦洪明所長、日本科学技術振興機構特別顧問、「さくらサイエンスプラン」発起人の沖村憲樹氏、日本科学技術振興機構中国総合研究交流センターの伊藤宗太郎副主任、米山春子参事役、及び「さくらサイエンスプラン」に参加する中国の学校・研究機関の代表者ら約250人が出席し、報告に耳を傾けた。人民網が伝えた。

伊藤氏の説明によると、さくらサイエンスプランは2014-16年の3年間でアジアの青少年1万2690人の訪日を実現した。うち中国人は4562人で、全体の36％を占める。同計画は今年、さらに6500人以上を日本に招待している。この4年間で同計画に参加した中国人は7000人以上になる。「短期訪日により、日本に来たことのない、日本に不慣れな多くの中国科学技術者及び青少年に日本を徐々に理解してもらい、緊密な友人の輪を徐々に構築していく」。

報告会では、天津中医薬大学、太原理工大学、北京交通大学、中国科学技術大学、中国国際青年交流センターなど、15の機関・学校の代表者が、同計画に参加したときの忘れがたい経験と、手にした実りある成果を振り返った。

天津中医薬大学の教師と学生は今年3月に同計画に参加し、金沢大学附属病院を訪れ、漢方薬の日本での伝承と発展を理解した。一行は日本の真剣な学術的態度に「実に驚いた」と述べ、日本人の「科学研究事業への心からの熱意」に感心したと話した。うち、ある学生は、「同計画への参加は、自分の人生を変える経験となった。訪日により新世界につながる扉を開くことができた。帰国後は日本に留学することをすぐ決め、来年にも金沢大学の博士課程で学ぶ」と述べた。

「キャンパス内の濃厚な学術的雰囲気にひたり、私は科学研究への畏敬の念を強めた」、「日本の旅は短かったが、多くの優秀な人と知り合うことができた」と、多くの中国の青少年は帰国後に提出した訪日感想文で、日本に対して新たな認識が生まれ、科学研究の面白さを再発見し、将来的に科学研究事業に従事する決意を強めたと表明した。

大学と科学研究者にとって、同計画はプラスアルファの効果を発揮した。北京交通大学の代表者は報告の中で、「同計画に参加したおかげで本校は早稲田大学と友好関係を結び、グローバルな発展を早めることができた。京都大学と国際学術会議を共催し、新年度の同計画で立命館大学に訪れ、さらに慶応大学と科学研究協力を展開できた。同計画は日本の大学と広く協力を展開するための扉を開いた」と話した。太原理工大学と武漢理工大学も報告の中で、同計画は今後の協力効果をもたらしたと紹介した。共同研究、特許共同申請、先進的実験装置の導入、留学生の相互派遣、客員教授の招聘、グローバル人材の共同育成など、中日の科学研究交流の規模が拡大すると同時に、深く掘り下げた全面的な発展に向かっている。

同計画を見守り参加した、四川省国際科学技術協力協会の報告者である梁晋氏は、「同計画は中日青少年交流の架け橋となり、中日交流のルートを豊富にし、成年の交流では到達しえない交流の高みを実現できた」と述べた。沖村氏は、「同計画の推進を継続すると同時に、さらに多くの日本の科学研究者が急速に発展する中国を肌で実感することに期待している。このような体験と実感はいつの日か、中日科学技術交流の尽きることなき力になるだろう」と話した。（編集YF）

「人民網日本語版」2017年11月30日