米オンラインメディア「Vice News」の記者のサイモン・オストロフスキー氏は、女子高生（JK）によるサービスを売りにしたビジネス「JKビジネス」に密着したドキュメンタリー映画「Schoolgirls for Sale in Japan」の撮影のため東京の秋葉原を訪れ、児童買春を含むJKビジネスの実態を取材した。英紙デイリー・メールの記事を引用し、国際在線が伝えた。

ある女子生徒は、母が精神病を患ったこと、家族との関係がうまくいかなくなったことなどをきっかけに、16歳の時に「JKお散歩」に参加したという。これは、女子高校生と散歩ができるサービスで、他にもマッサージや占いなどのサービスを提供している。

オストロフスキー氏は「不思議なことに、人々はこの現象を一種の日本の文化、ロールプレイングに過ぎないと思っている。しかし、これらの女性は本物の女子高生であり、学校の制服を着ている」と指摘する。2014年には、米国国務省がまとめた世界各国の人身売買の実態の年次報告書において、「JKお散歩」が性目的の人身売買の例として取り上げられたこともある。

秋葉原では、警察署からわずか1ブロック離れた所でも「JKお散歩」が堂々と行われているという。オストロフスキー氏は、「誰もがこの行為が存在することを知っているが、見て見ぬ振りをしている」と語る。

日本のJKビジネスは1990年代から流行し始め、今も盛んに行われている。サービス料は、30分のおしゃべりで3千円から4千円だ。（編集SN）

「人民網日本語版」2015年7月22日