西側が「一帯一路」に対抗しようと焦る背景は何か

最近、西側の一部の国々は中国の「一帯一路」（the Belt and Road）イニシアティブによる損失を回避するため、対抗策となる措置を取ろうと焦りを募らせている。

まずG7外相会合が約90分間を費やして、いわゆる、中国がいかにして「一帯一路」イニシアティブや経済的脅しの強化を通じて国益を図っているのかを議論した。今月8日にはEUとインドが、インド及びアフリカ、中央アジア、インド太平洋を含む第三国と地域における弾力性ある持続可能なコネクティビティを支える包括的「コネクティビティ・パートナーシップ」計画を発表した。10日にはEUがカザフスタンとの「コネクティビティ・パートナーシップ」の一層の発展に向けて第18回EUカザフ協力委員会会議を開催した。

こうした措置の目的の1つが、中国の「一帯一路」イニシアティブによる損失をインフラ投資の拡大によって回避することにあるのは明らかだ。米国も以前、同様のインフラ投資計画を発表している。6月のG7サミットでも米欧などが「コネクティビティ・パートナーシップ」計画を話し合うと見られる。

中国人民大学国際関係学院の王義桅教授は、「西側のこうした行動や考えは少なくとも3つの点を物語っている」とする。

第1に、「一帯一路」イニシアティブの成果に西側は焦っている。西側は「ルールに基づく国際秩序」をしきりに口にするが、それは一体誰のルールなのか？ 誰の秩序なのか？もちろん西側のものだ。実際には、もし西側のルールや秩序が完璧なものであったなら、「一帯一路」が今日の成果を得ることもあり得なかった。現在、世界では「平和」、「発展」、「ガバナンス」、「信頼」という4大領域における「赤字」が増大する一方だ。「一帯一路」国際協力はまさに、こうした「赤字」を埋めるものだ。かつてヘーゲルは「存在するものは合理的である」と語った。今や140余りの国々が中国と「一帯一路」を共同建設している。西側は中国主導の国際ルールが出来て、自らが国際秩序を主導できなくなることを懸念している。これこそが問題の鍵だ。