差別から陰謀論まで　伝統的価値観を覆す一部の西側の政治屋とメディア

全世界が新型肺炎と闘っている厳しい時期において、西側の一部の政治屋とメディアはいつもながらの色眼鏡をかけて、中国を故意に曲解し、悪意をもって中傷してすらいる。このところ、彼らは様々な「陰謀論」を広め、「ウイルス合成説」から「人為的漏洩説」まで唱えている。中国新聞社が伝えた。

新型コロナウイルス感染による肺炎が発生して以来、「イエロー・ウォーニング」「アジアの病人」といった差別的色彩の濃い言葉が次々に浮上し、米国の大手メディアの報道に取り入れられてすらいる。さらにレストランや図書館の前に中国語で「ウイルス隔離エリア」と記され、通りでは中国系さらにはアジア系の人々が避けられている。

実は、人類と感染症との闘いに終わりはない。21世紀以降もSARS、インフルエンザ、中東呼吸器症候群（MERS）、エボラ出血熱等は世界的な難題だった。現在、中国はウイルスの他国への拡大を防ぐために全力を投じている。新型肺炎を前に、本来なら人類運命共同体という意識が一層強化されるべきだ。だが西側の一部の政治屋やメディアは平等・博愛・包摂といった伝統的価値観を覆し、グローバリゼーションの時代における国際的人権法の守るべき一線に挑戦してすらいる。

幸いなことに、主流の社会はすでに偏見や差別を認めておらず、各国の識者がこれを非難している。「ウイルスの感染は肌の色や国籍を選ばない。これを自分の目的に利用するべきではない。人種差別や排外主義はなおさらだ」。グテーレス国連事務総長を含む世界の政界要人は西側社会に対して、こうした「感染症差別」を止めるよう公に呼び掛けている。

経済、科学技術、社会の発展が日増しにグローバル化する今日、公衆衛生上の突発的事態は一つの都市、国家、地域の問題ではとうになく、世界全体が共に向き合うべき巨大な試練となっている。これが国際社会の共通認識であるべきだし、すでにそうなっている。（編集NA）

「人民網日本語版」2020年2月24日