復旦大学国際関係学院の呉心伯・副院長は、サイバーセキュリティ問題に関する習主席の説明に特に着目している。呉副院長によると、中米両国がサイバーセキュリティ分野で協力できるかは、世界のサイバーセキュリティ体系の確実性にかかわる問題である。「中国はサイバーセキュリティの断固たる保護者である。中国はハッカー攻撃の被害国だ」。「中米双方は、サイバーセキュリティについて共通の関心を持っている。我々は、米国側と協力を強化することを望んでいる」。習主席の言葉は、サイバー犯罪や金融詐欺の取り締まりなどで中米両国が大きな協力の余地を持つことを示すと同時に、ハッカー攻撃の被害国として、中国側もまた、世界のサイバー空間に多く存在する非規範問題の改善を各国に促していることを強調するものだった。米国側はこれに呼応して、責任ある大国の精神をもって、中国とともにサイバーセキュリティの維持に努める必要がある。
中国国際問題研究院の阮宗沢・副院長は、今回の取材は質問数が多く、回答は長く、非常に豊かな内容を持つものとなったと指摘する。習主席は、世界と国内の問題についての質問に余すことなく答え、米国人が関心を寄せる分野については特に丁寧に回答し、十分な論述を展開した。サイバーセキュリティや南中国海など敏感な問題についても、習主席は真正面から回答しており、米国さらにはその他の国・地域の読者は、習主席の見方を直接に知ることが可能となった。「これは自分の思想を伝える良い方式であり、習主席に対する海外のぼんやりしたイメージをはっきりさせることにもつながる」(編集MA)
「人民網日本語版」2015年9月24日