中華医学会精神医学分科会が組織編集した「中国高齢期認知症予防ガイドライン」(2021年版)が24日に発表された。14年ぶりの改訂で、疾病の予防に重点を置き、疾病の経過全体の管理を強調し、複数の学科による関与を奨励し、予防、早期の関与、在宅管理・リハビリの3大重点を突出させている。中国新聞網が伝えた。
認知症を引き起こす病気はいろいろあり、発症の原因は複雑で、アルツハイマー病が代表的なものだ。現在、高齢期(65歳以上)の認知症は患者数の多いよくある疾病で、国と社会全体がますます重視するようになった。
「ガイドライン」の編集長を務めた中国科学院大学付属腫瘤医院臨床心理科の于恩彦教授の説明によると、「新版の『ガイドライン』は主に概論、予防と関与、評価と診断、治療とリハビリ、在宅介護と施設での介護、介護者のサポート、普及推進と実践の7つの主要部分からなり、内容は全面的だ。このほか、コントロール可能な危険因子、バイオマーカー、倫理、ホスピスケアなど8つの方面の内容も含まれ、評価、複数学科の協力、非薬物的療法などの内容も加わった」という。
新版「ガイドライン」は科学性、先進性、適用性、操作可能性を強調し、診断治療を重視することを基礎として、予防、早期の関与、在宅管理・リハビリの3大重点を突出させ、疾病の経過全体を管理するとの理念を強調している。
現在、アルツハイマー病の治療については、元の状態に戻したり病状の進行を止めたりする有効な方法はなく、そのため高齢期認知症の発生を予防することが極めて重要になる。(編集KS)
「人民網日本語版」2021年12月25日